FEATURED 2021/05/07 2021/10/18
「就活」を始めるとなると、まずは自己分析や企業研究だ！となりがちですが、海外大生の皆さんはまずは日本と欧米の就活の違いを理解していただけると、本質的な就活対策ができると思います。
日本と欧米の就活の違いをお伝えする前に、まず理解しておかなければならないことが一つあります。それは、日本と欧米の雇用形態の違いについてです。これが就活の違いを生んでいるためです。
まず、日本で長らく主流だったのが、「メンバーシップ型雇用」と呼ばれるものです。終身雇用や年功序列を前提に、新卒一括採用で一気に採用し育成し、その企業に長く勤め、ジェネラリストになってもらう雇用形態です。ポジションに就くことを意味する就職ではなく、就社という言われ方をされたり、「人に仕事をつける雇用」と言われたりします。ポテンシャルや人物面を評価して雇用するため、必ずしも望んだポジションに就けるかはわかりませんし、何かのスペシャリストになれるかも分かりません。また、会社の要請に応じて、転勤やジョブローテーション（多くは3～5年）などに対応しなければなりません。しかしながら、終身雇用を前提としているため、欧米より企業は社員の雇用を守ろうと努力します。また、帰属意識が高まることもメリットです。
一方で、欧米で主流なのが「ジョブ型雇用」です。近年、日本でも導入が進んでおり、ベンチャーやスタートアップはこの形態であることが多いです。ポジション別採用であり、やることやゴールが明確でスキルを深められ、勤務地も変わらず、基本的に企業が求める経験・スキルと求職者の経験・スキルが合致すれば雇用する雇用形態です。メンバーシップ型の人に仕事をつける雇用に対して、「仕事に人をつける雇用」と言われることもあります。結果として、新卒には不利なことが多くなってしまいます。一方で、そのポジションの需要がなくなれば解雇されることや、チームワークや帰属意識を育みにくいことなどがデメリットとして挙げられます。
どちらが良い悪いではなく、こうした雇用の違いが以下のような就活の違いを生んでいます。
日本の企業の多くは「メンバーシップ型雇用」ですから、理系の研究職やエンジニア職を除けば、新卒として総合職を一括採用して、未経験からジェネラリストまたはスペシャリストに育成します。学歴やインターンのような実務経験を重視する企業もありますが、基本的には就活時期の面接とWebテスト勝負です。それゆえに面接の場では「自分がどんな人で、何を経験し、何を学んできたか。そして、企業で、未来でどんなことに取り組みたいか」語れることが重要になります。だからこそ、自己分析や企業・業界研究、面接対策が重要になるわけです。
また、この就活の違いの面白いところが、日本国内で新卒採用を行っている外資系企業も表の左側の日本式採用を行っているところです。外資系の金融やコンサルも、日本式の採用活動を行っています。例えば、ある外資系コンサルの「〇〇 US」や「〇〇 China」、「〇〇 Korea」といった海外拠点の新卒採用は、majorがaccountingやfinanceであることが応募条件ですが、「〇〇 Japan」はmajorが何であっても応募することができます。そして、インターン実績は書類選考の足しにはなりますが、基本的には学歴とGPAを前提に、ケース面接とWebテスト、人物面接で合否が決まります。（※企業によって有無や重要度は異なります。）
こうしてみると、多くの場合海外大生であっても日本式の就活を避けることはできません。日本での就職を検討している方は、ぜひ早めに日本式の就活を知ることから始めてみましょう。
